上智大学経済学部経済学科｜Samuel Leyton助教に学ぶ「マクロ経済学」と政治・労働との関わり

こんにちは！KOSSUN教育ラボ教務担当（上智大学推薦入試サポート）です。

今回のテーマは、
「上智大学経済学部経済学科・Samuel Leyton助教の研究から考える、マクロ経済学と政治・労働との関わり」です。

ニュースでは、「景気が回復した」「物価が上がった」「失業率が変化した」といった言葉をよく耳にします。また、政府がどのような政策を選ぶかによって、企業活動や雇用、私たちの生活が影響を受けることもあります。こうした社会全体の経済の動きを考えるのがマクロ経済学です。

上智大学の最新公式情報によると、Samuel Leyton助教は経済学部経済学科に所属し、研究分野はMacroeconomics、Political Economy、Labor Economics、つまりマクロ経済学、政治経済学、労働経済学です。担当科目にはINTRODUCTION TO MACROECONOMICS、APPLIED MACROECONOMICS、POLITICAL ECONOMY、LONG-RUN ECONOMIC GROWTHなどが掲載されています。

マクロ経済学とは社会全体を見る経済学

経済学には、一人の消費者や一つの企業の行動を考える分野もあれば、国全体の経済を大きな視点から考える分野もあります。後者がマクロ経済学です。

例えば、「なぜ景気が良くなったり悪くなったりするのか」「なぜ物価が上がるのか」「なぜ失業する人が増える時期があるのか」「国が長期的に豊かになるには何が必要なのか」といった問題を考えます。

高校の公共や政治・経済で学ぶ景気、物価、雇用なども、大学では理論やデータを用いてさらに深く分析します。ニュースで示された数字を覚えるだけではなく、「なぜこの変化が起きたのか」と背景まで考えていくことが大切になります。

政治経済学では政治と経済を結びつけて考える

Leyton助教の研究分野にはPolitical Economy、政治経済学も含まれています。

経済政策は、経済学だけで機械的に決まるものではありません。例えば、ある政策が長期的には経済に良い影響を与えると考えられていても、負担を感じる人が多ければ反対が起こることがあります。選挙や政党間の議論、国民の意見なども政策決定に影響します。

反対に、景気の悪化や失業の増加が、人々の政治への考え方を変えることもあるでしょう。つまり、政治が経済に影響するだけでなく、経済の状況も政治に影響を与えます。

「経済的に望ましい政策なら、なぜすぐ実行されないのだろう」「同じ経済問題に対して、なぜ人によって支持する政策が違うのだろう」と考えると、政治経済学の問いが見えてきます。

労働経済学は私たちの「働く」を研究する

もう一つの研究分野である労働経済学では、仕事や雇用、賃金などを経済学の視点から分析します。上智大学大学院経済学専攻の公式情報でも、Leyton助教の研究分野としてMacroeconomics、Political Economy、Labor Economicsが示されています。

例えば、同じ時間働いても職業によって賃金が違うのはなぜでしょうか。景気が悪くなるとなぜ求人が減るのでしょうか。教育を受けることは、将来の働き方や所得とどのようにつながるのでしょうか。

高校生にとっても、働くことは決して遠いテーマではありません。アルバイトの時給を見比べた経験や、「将来どんな仕事をしたいか」と考えた経験も、労働経済学につながる問いの入り口になります。

長期的に豊かな国になる条件とは

Leyton助教の担当科目にはLONG-RUN ECONOMIC GROWTHも掲載されています。

経済成長というと、「今年の景気が良いか悪いか」という話を想像するかもしれません。しかし、長期的な経済成長では、10年、20年という長い期間で、なぜある国は豊かになり、別の国では成長が進みにくいのかを考えます。

技術の進歩、教育、人材、企業の活動、制度など、さまざまな要因が関係しています。単に「働く人が増えればよい」「企業がたくさんあればよい」という一つの理由だけでは説明できません。

また、経済全体が成長していても、すべての人が同じように豊かになるとは限りません。経済成長と雇用、所得、社会の制度を合わせて考えることで、マクロ経済学の問いはさらに広がっていきます。

高校までの学びと大学のマクロ経済学の違い

高校では、GDP、物価、失業率、財政政策などの用語や仕組みを学びます。大学では、それらの知識を使いながら、「なぜその現象が起こったのか」を理論的に説明し、実際のデータと照らし合わせて考えていきます。

例えば、失業率が下がったというニュースを見ても、それだけで「経済がすべて良くなった」と判断することはできません。どのような仕事が増えたのか、賃金はどう変化したのか、物価はどうなっているのかなど、別の数字を見る必要があります。

一つのデータだけですぐに結論を出さず、「別の説明はないか」「違う立場から見るとどうか」と考えることが、大学での経済学の学びにつながります。

政治・経済・働くことを一つの社会として考えてみよう

マクロ経済学、政治経済学、労働経済学は、それぞれ別の分野に見えます。しかし現実の社会では、これらは深く結びついています。

政府の政策が企業の活動を変え、それが雇用や賃金に影響することがあります。反対に、失業や物価上昇への人々の不満が政治的な選択に影響を与えることも考えられます。

だからこそ、一つのニュースを「経済だけ」「政治だけ」と切り離すのではなく、「誰にどんな影響があるのか」「別の立場ではどう見えるのか」と視野を広げて考えてみてください。他者の意見にも耳を傾けながら自分の考えを見直すことで、社会を見る視点も深まっていきます。

次に景気、物価、雇用、経済政策などのニュースを見かけたら、「なぜこの変化が起きているのだろう」と考えてみましょう。その小さな疑問が、マクロ経済学や政治経済学を学ぶ入り口になるかもしれません。

もし一人で整理するのが難しいと感じたら、KOSSUN教育ラボの無料個別相談も活用してみてください。

※本記事は、記事作成時点で上智大学公式サイト、上智大学経済学部公式サイト、上智学院教員教育研究情報データベース等に掲載されている情報を確認したうえで作成しています。教員の所属、研究分野、担当科目、カリキュラム、入試制度などは今後変更・更新される場合があります。受験を検討している方は、本記事の情報だけで判断せず、必ず上智大学公式サイトおよび対象年度の最新の入学試験要項をご自身で確認してください。

KOSSUN教育ラボでは、上智大学の推薦入試対策に特化した上智大学合格プロジェクトを完全定員制（先着10名限定）にて設け、専門性の高い個別サポートを行っています。

限られた時間の中でも本気で上智大学合格を掴み取りたい方は、今すぐ無料個別相談会にお申し込みください。

※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。

この記事を監修した人

川又ヒトミ（かわまた・ひとみ）
KOSSUN教育ラボプロ講師

【略歴】
お茶の水女子大学卒業後、私立高校に入職。進路指導部長を務め、大学入試改革や新学習指導要領、ギガスクール構想など変化する教育現場にて指揮を執る。プロ講師に転向後は、上智大学をはじめ、難関大学に毎年多数の合格者を輩出。最新情報を駆使した戦略的な指導に定評がある。塾生はもちろん、保護者、講師からも一目置かれ、「合格請負人」の異名を取る人気講師として知られる。著書に『総合型選抜・推薦型選抜で「凡人」が難関大に合格る本』（ビジネス実用社）。