上智大学経済学部経済学科に向いている人とは｜推薦型選抜で評価される資質

こんにちは！KOSSUN教育ラボ教務担当（上智大学推薦入試サポート）です。
今回のテーマは、「上智大学経済学部経済学科に向いている人とは｜推薦型選抜で評価される資質」です。

経済学科に向いている人は「社会に疑問を持てる人」

上智大学経済学部経済学科に興味があっても、「自分は経済学に向いているのだろうか」「どんな人がこの学科に合うのだろう」と不安に感じる人もいると思います。

経済学というと、数学が得意な人、数字に強い人、金融に詳しい人が向いているというイメージを持つかもしれません。

もちろん、数字やデータに抵抗がないことは学びの助けになります。

しかし、経済学科に向いている人の本質は、そこだけではありません。

一番大切なのは、社会の出来事に対して「なぜそうなるのだろう」と考えられることです。

社会のニュースが気になる人

経済学科に向いている人の特徴の一つは、社会のニュースに関心があることです。

たとえば、物価上昇、円安、最低賃金、少子高齢化、税金、格差などのニュースを見たときに、「そうなんだ」で終わらず、背景を考えようとする人です。

「なぜ物価が上がるのだろう」「賃金が上がると社会にどんな影響があるのだろう」「少子高齢化が進むと、税金や社会保障はどうなるのだろう」と考える姿勢は、経済学の学びにつながります。

経済学は、社会の変化の理由を考える学問です。

ニュースを見て疑問を持てる人は、経済学科での学びに向いている可能性があります。

物事の仕組みを考えるのが好きな人

経済学は、社会の出来事を仕組みとして理解しようとする学問でもあります。

たとえば、「なぜ人気の商品は値段が高くなるのか」という疑問があります。

一見すると「人気だから」で終わりそうですが、経済学では需要と供給、市場、価格の決まり方などの考え方を使って説明します。

つまり、目の前の出来事を感覚だけでなく、論理的に理解しようとする姿勢が大切です。

「理由を考えるのが好き」「仕組みを理解するのが面白い」「なぜそうなるのかを知りたい」と感じる人は、経済学科に向いていると言えるでしょう。

社会問題に関心がある人

経済学科では、さまざまな社会問題を扱います。

格差問題
貧困
税金
環境問題
人口減少
雇用や賃金

こうした問題を見たときに、「大変そうだな」で終わるのではなく、「なぜこの問題が起きているのだろう」「どうすれば改善できるのだろう」と考えることが大切です。

経済学は、社会問題を感情だけで見るのではなく、仕組みや制度、データを使って考える学問です。

社会をより深く理解したい人にとって、経済学はとても大きな手がかりになります。

一つの答えだけにこだわらない人

経済学の面白いところは、一つの答えだけで簡単に決められない問題が多いことです。

たとえば、「税金は上げるべきか」というテーマがあります。

税金を上げれば、社会保障を充実させたり、財政を安定させたりできる可能性があります。

一方で、家計や企業の負担が増え、経済活動に影響が出る可能性もあります。

どちらにも理由があります。

経済学では、さまざまな立場や影響を比較しながら考えることが重要です。

そのため、一つの意見に決めつけず、多面的に考えられる人は経済学の学びに向いています。

最後に：社会を見る目を育てよう

上智大学経済学部経済学科に向いている人は、必ずしも最初から数学が得意な人だけではありません。

社会のニュースに関心がある人、物事の仕組みを考えるのが好きな人、社会問題を深く考えたい人、多様な視点を持てる人にとって、経済学はとても面白い学問です。

推薦入試は、完璧な人を選ぶ試験ではありません。考え続けられる人を見ています。

もしあなたが、ニュースを見て「なぜそうなるのだろう」と感じたことがあるなら、その疑問は経済学科での学びにつながるかもしれません。

まずは、自分が気になった社会の出来事を一つ選び、なぜ関心を持ったのかを考えてみてください。

その小さな問いが、上智大学経済学部経済学科を志望する理由の出発点になります。

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※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。

この記事を監修した人

川又ヒトミ（かわまた・ひとみ）
KOSSUN教育ラボプロ講師

【略歴】
お茶の水女子大学卒業後、私立高校に入職。進路指導部長を務め、大学入試改革や新学習指導要領、ギガスクール構想など変化する教育現場にて指揮を執る。プロ講師に転向後は、上智大学をはじめ、難関大学に毎年多数の合格者を輩出。最新情報を駆使した戦略的な指導に定評がある。塾生はもちろん、保護者、講師からも一目置かれ、「合格請負人」の異名を取る人気講師として知られる。著書に『総合型選抜・推薦型選抜で「凡人」が難関大に合格る本』（ビジネス実用社）。