
上智大学 経済学部 経済学科|プテンカラム ジョンジョセフ教授に学ぶ「持続可能な開発」とアジアの経済成長
こんにちは!KOSSUN教育ラボ教務担当(上智大学推薦入試サポート)です。
今回のテーマは、
「上智大学 経済学部 経済学科・プテンカラム ジョンジョセフ教授の研究から考える、持続可能な開発とアジアの経済成長」です。
「経済が成長すること」と「人々が豊かに暮らせること」は、同じなのでしょうか。国全体の所得が増えても、貧困や格差が残ったり、環境への負担が大きくなったりすれば、単純に成功したとは言い切れません。
上智大学の最新公式情報によると、プテンカラム ジョンジョセフ教授は経済学部経済学科に所属し、「発展途上国の持続可能な開発」「アジアの経済成長と開発の理論研究」を研究分野としています。また、地球環境学研究科でも「開発と環境」を主な研究分野とし、持続可能な環境と経済開発の両立について研究しています。 :contentReference[oaicite:0]{index=0}
「持続可能な開発」とは何を目指すのか
持続可能な開発とは、今を生きる人々の生活を豊かにするだけでなく、将来の世代も安心して暮らせるように、経済・社会・環境のバランスを考えながら発展していく考え方です。
例えば、工場を増やせば雇用が生まれ、地域の所得が上がる可能性があります。一方で、大気汚染や水質汚染が深刻になれば、人々の健康や将来の生活に影響するかもしれません。
そこで、「経済成長か環境保護か」という二者択一ではなく、「どうすれば経済発展と環境保全を両立できるのか」という問いが重要になります。プテンカラム教授も、発展途上国の立場から、環境と経済開発を同時に考える研究に取り組んでいます。 :contentReference[oaicite:1]{index=1}
アジアの経済成長をどう考える?
アジアには、長い期間をかけて大きな経済成長を遂げてきた国や地域があります。一方で、貧困、教育格差、環境問題など、今も多くの課題を抱えている地域もあります。
ここで考えたいのが、「経済が成長すれば、すべての人の生活が自動的に良くなるのか」という問いです。
国全体の経済規模が大きくなっても、その利益が一部の人に偏れば、格差が広がる可能性があります。また、急激な都市化によって農村との格差が広がったり、環境への負担が増えたりすることも考えられます。
プテンカラム教授は経済成長理論を研究してきたほか、SDGsの開発理論、開発経済、環境、教育などを研究キーワードとしています。経済成長を数字だけで見るのではなく、社会や環境との関係まで含めて考えることが重要になります。 :contentReference[oaicite:2]{index=2}
「人間開発」という視点から豊かさを見る
開発について考えるとき、GDPや所得だけでは測れないものがあります。
例えば、所得が増えても学校に通えない子どもが多かったり、十分な医療を受けられなかったりする社会を、本当に豊かだと言えるでしょうか。
そこで大切になるのが、人々が健康に暮らせるか、教育を受けられるか、自分の能力や可能性を生かせるかという視点です。
プテンカラム教授の研究では、人間の尊厳、人権、貧しい人々のエンパワーメントなども重視されています。エンパワーメントとは、一方的に助けるというより、人々自身が選択し、自分たちの生活や社会をより良くしていく力を持てるようにする考え方です。 :contentReference[oaicite:3]{index=3}
国際協力は「支援すればよい」だけではない
高校生の中には、国際協力やボランティアに興味がある人もいるでしょう。困っている人に何かしたいという気持ちは大切です。しかし、国際協力では「何を支援するか」と同じくらい、「その支援が本当に相手に必要なのか」を考えることが重要です。
例えば、ある地域に設備をつくっても、維持するための人材や費用がなければ長く使えないかもしれません。外部から見れば必要だと思うものでも、現地の人々がより優先したい課題は別にある可能性もあります。
プテンカラム教授は、環境保全・社会開発・経済開発の同時達成や、貧困・教育・環境問題を複合的に考える研究にも関わってきました。開発を一つの問題だけで捉えない視点が重要であることが分かります。 :contentReference[oaicite:4]{index=4}
高校までの学びと大学での開発研究の違い
高校の地理や公共、探究活動では、SDGs、貧困、環境問題などについて学ぶ機会があります。大学では、そこからさらに「なぜその問題が起きているのか」「どのような政策なら改善できるのか」と問いを深めていきます。
例えば、「貧困をなくすべきだ」という目標は多くの人が共有できるでしょう。しかし、現金を給付するのか、教育を充実させるのか、交通網を整備するのか、雇用をつくるのかによって政策は大きく異なります。
大学では、一つの考えを正解として覚えるのではなく、経済理論や実際の事例をもとに、それぞれの方法の効果や課題を考えていきます。プテンカラム教授の研究にも、持続可能な開発のためのインフラ整備など、経済・社会・環境を結びつけたテーマが見られます。 :contentReference[oaicite:5]{index=5}
推薦入試に向けてSDGsを「自分の問い」に変えてみよう
上智大学経済学部経済学科の推薦入試を考えている人も、国際ボランティアや海外経験がなければならないわけではありません。
学校でSDGsについて調べたこと、フェアトレード商品を見かけたこと、ニュースでアジアの経済成長や貧困問題について知ったことなども、関心を持つきっかけになります。
そこから、「経済成長すれば貧困はなくなるのだろうか」「環境保護と経済成長は両立できるのだろうか」「支援する側が考える豊かさと、現地の人が望む豊かさは同じだろうか」と問いを深めてみてください。
出願書類や面接で問われる志望理由を整理するときにも、「SDGsに興味があります」で終わらせず、何をきっかけに疑問を持ったのか、異なる立場から考える中で自分の考えがどう変わったのか、大学で何をさらに学びたいのかまで整理することが大切です。
「本当の豊かさ」とは何かを考えてみよう
開発経済を考えると、「豊かな国になるとはどういうことなのか」という大きな問いに行き着きます。
所得が増えることはもちろん重要です。しかし、教育を受ける機会、健康に暮らせる環境、自然環境、社会の格差、人々が自分の人生を選べることなども、豊かさを考えるうえで欠かせません。
だからこそ、一つの国の経済成長率だけを見るのではなく、「誰の生活が良くなったのか」「将来も続けられる発展なのか」「別の立場の人からはどう見えるのか」と考えてみることが大切です。
次にSDGsやアジアの経済発展に関するニュースを見たときには、「経済が成長した」という結果だけでなく、その成長が人々の暮らしや環境にどのようにつながっているのかにも目を向けてみてください。その疑問が、持続可能な開発を経済学から考える入り口になるかもしれません。
もし一人で整理するのが難しいと感じたら、KOSSUN教育ラボの無料個別相談も活用してみてください。
※本記事は、記事作成時点で上智大学公式サイト、上智大学経済学部公式サイト、上智学院教員教育研究情報データベース等に掲載されている情報を確認したうえで作成しています。教員の所属、職位、研究分野、担当科目、カリキュラム、入試制度などは今後変更・更新される場合があります。受験を検討している方は、本記事の情報だけで判断せず、必ず上智大学公式サイトおよび対象年度の最新の入学試験要項をご自身で確認してください。
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※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。
この記事を監修した人
川又 ヒトミ(かわまた・ひとみ)
KOSSUN教育ラボ プロ講師
【略歴】
お茶の水女子大学卒業後、私立高校に入職。進路指導部長を務め、大学入試改革や新学習指導要領、ギガスクール構想など変化する教育現場にて指揮を執る。
プロ講師に転向後は、上智大学をはじめ、難関大学に毎年多数の合格者を輩出。最新情報を駆使した戦略的な指導に定評がある。塾生はもちろん、保護者、講師からも一目置かれ、「合格請負人」の異名を取る人気講師として知られる。
著書に『総合型選抜・推薦型選抜で「凡人」が難関大に合格る本』(ビジネス実用社)。


