
上智大学 文学部 新聞学科|音好宏教授の紹介|放送政策とメディア産業から情報社会の未来を考える
- 1. 音好宏教授のプロフィールと研究経歴
- 2. 研究テーマ①メディア政策とは何か
- 3. 研究テーマ②放送政策はなぜ必要なのか
- 4. 研究テーマ③メディア産業はどのように成り立っているのか
- 5. 研究テーマ④テレビとインターネットの関係はどう変わっているのか
- 6. 研究テーマ⑤多チャンネル放送とは何か
- 7. 研究テーマ⑥データからメディア産業の変化を読み解く
- 8. 研究テーマ⑦地域メディアとケーブルテレビの役割
- 9. 研究テーマ⑧番組審議会は何をするところなのか
- 10. 研究テーマ⑨知的財産とデジタルコンテンツ
- 11. 研究テーマ⑩生成AIはジャーナリズムをどう変えるのか
- 12. 研究テーマ⑪クールジャパン政策とコンテンツ産業
- 13. 研究テーマ⑫社会変動とメディア利用行動
- 14. 担当授業から見える文系と理系をつなぐ学び
- 15. 音教授の研究から見える上智大学新聞学科の学び
- 16. 高校生にもできるメディア産業の研究体験
- 17. 推薦入学試験(公募制)を目指す高校生へのヒント
- 18. まとめ|放送政策とメディア産業から情報社会の未来を考える
こんにちは!KOSSUN教育ラボ教務担当(上智大学推薦入試サポート)です。今回のテーマは、上智大学文学部新聞学科の音好宏(おと よしひろ)教授についてご紹介します。
皆さんは、普段どのような方法でニュースを見ていますか。
テレビのニュース番組を見る人もいれば、スマートフォンのニュースアプリやSNS、動画配信サービスを利用する人もいるでしょう。
かつて、テレビ番組は決められた時間に放送されるものが中心でした。しかし現在では、好きな時間にインターネットで番組を見ることも珍しくありません。
こうした変化は、私たちの生活を便利にするだけでなく、テレビ局や新聞社の経営、広告の仕組み、情報を届けるための制度にも大きな影響を与えています。
上智大学文学部新聞学科の音好宏教授は、放送政策やメディア産業、情報社会について研究している先生です。
特に、情報通信技術の発展によって、メディアの仕組みや人々の利用行動がどのように変わるのかを研究しています。
また、国の検討会や放送局の番組審議会などにも関わり、研究成果を社会の課題に結びつける活動を行ってきました。
今回は、音教授の研究を通して、テレビや新聞、インターネットの関係、放送制度の役割、そしてこれからの情報社会について考えていきましょう。
音好宏教授のプロフィールと研究経歴
音好宏教授は、上智大学文学部新聞学科の教授です。
大学院文学研究科新聞学専攻の主任も務めています。
琉球大学で経済学士、上智大学で文学修士の学位を取得しました。
経済学とメディア研究の両方に関わる学びの経験を持ち、メディアを社会制度や産業の側面から研究していることが特徴です。
所属学会には、日本メディア学会、情報通信学会、日本社会学会、日本平和学会、放送批評懇談会などがあります。
また、研究者としての活動に加えて、メディア政策や放送制度に関する検討にも携わってきました。
- 知的財産戦略本部「デジタル・ネット時代における知財制度専門調査会」委員
- 文部科学省「コンテンツ活用支援方策検討会」構成員
- 東京放送の番組審議会委員
2026年7月には、日本ケーブルテレビ連盟から第38回ケーブルテレビ功労者表彰を受けています。
このように、音教授は、大学での研究と教育に加え、放送や情報通信に関わる社会的な活動にも取り組んできた先生です。
研究テーマ①メディア政策とは何か
音教授の研究を理解するうえで、まず知っておきたいのが「メディア政策」です。
メディア政策とは、新聞や放送、通信、インターネットなどのメディアが社会の中で適切に機能するために、どのような制度やルールを設けるべきかを考える分野です。
例えば、テレビ放送は、誰でも自由に電波を使って始められるわけではありません。
電波は限られた資源であり、多くの利用者が無秩序に使うと、通信や放送に支障が生じる可能性があります。
そのため、放送には法律や制度に基づく仕組みがあります。
また、放送局には、社会に情報を届ける役割があります。
ニュースや災害情報、教育番組など、放送が社会に果たす役割は多岐にわたります。
メディア政策では、こうした役割を踏まえながら、放送の自由や公共性、公正な競争、利用者の利益などを考えます。
例えば、テレビ局がインターネットで番組を配信するようになった場合、従来の放送制度とどのような関係を持つのでしょうか。
また、海外の動画配信サービスが普及したとき、国内の放送産業にはどのような影響が生まれるのでしょうか。
音教授は、こうした問題を、制度と社会の両面から研究しています。
研究テーマ②放送政策はなぜ必要なのか
音教授の専門分野の一つが、放送政策です。
放送政策とは、テレビやラジオなどの放送が社会の中でどのように運営されるべきかを考える政策分野です。
例えば、放送には、娯楽を提供するだけでなく、社会に必要な情報を届ける役割があります。
災害が発生したときには、避難情報や被害状況などを迅速に伝えることが求められます。
また、選挙や政治に関する報道では、視聴者が社会の問題について判断するための情報を届けることが重要です。
一方、放送局は事業として運営されるため、広告収入や番組制作費など、経済的な問題にも向き合わなければなりません。
つまり、放送には、社会的な役割と経営上の課題の両方があります。
放送政策では、こうした複数の要素を踏まえて、どのような制度が望ましいのかを考えます。
音教授の研究は、放送を単なる番組の集合としてではなく、社会を支える仕組みとして理解するための視点を与えてくれます。

研究テーマ③メディア産業はどのように成り立っているのか
音教授は、メディア産業論も研究しています。
メディア産業とは、新聞社やテレビ局、出版社、動画配信サービスなど、情報やコンテンツを制作し、届ける事業に関わる産業です。
例えば、テレビ番組を制作するには、出演者やスタッフ、撮影機材、編集設備など、多くの人や費用が必要です。
制作された番組は、放送や配信を通して視聴者に届けられます。
その事業を継続するためには、広告収入や視聴料、配信サービスの利用料金など、収益を得る仕組みが必要になります。
新聞社も同様です。
記者が取材を行い、記事を執筆し、編集者が内容を確認するなど、多くの工程を経てニュースが届けられます。
その活動を支えるためには、購読料や広告収入などが重要になります。
しかし、インターネットの普及によって、メディア産業の収益構造は変化しています。
例えば、無料でニュースを読めるサービスが増えたことで、新聞の購読をめぐる環境は変わりました。
また、動画配信サービスの普及によって、テレビ番組の視聴方法も多様化しています。
音教授の研究は、こうした変化がメディア企業の経営や社会全体にどのような影響を与えるのかを考えるものです。
研究テーマ④テレビとインターネットの関係はどう変わっているのか
現在、テレビとインターネットの関係は大きく変化しています。
かつて、テレビ番組を見るためには、放送時間に合わせてテレビをつけることが一般的でした。
しかし現在では、インターネットを通して、好きな時間に番組を見ることができます。
例えば、見逃し配信サービスを利用すれば、放送時間に間に合わなかった番組を後から視聴できます。
また、動画配信サービスでは、映画やドラマ、ドキュメンタリーなどを、自分の好きなタイミングで選んで見ることができます。
こうした変化によって、視聴者の行動も変わっています。
例えば、家族全員で同じテレビ番組を見る機会が減り、それぞれがスマートフォンで異なるコンテンツを楽しむこともあります。
また、テレビ局にとっては、放送だけでなく、インターネット配信をどのように事業に組み込むかが重要な課題になります。
音教授は、情報通信技術の発展が、メディアの仕組みと利用者の行動に与える影響を研究しています。
この視点は、テレビの未来を考えるうえでも重要です。
研究テーマ⑤多チャンネル放送とは何か
音教授は、多チャンネル放送の実態調査にも継続的に関わっています。
多チャンネル放送とは、BS・CS放送やケーブルテレビなどを通して、多くの専門的なチャンネルを提供する放送の形態です。
例えば、映画専門チャンネル、スポーツ専門チャンネル、音楽専門チャンネル、ニュース専門チャンネルなどがあります。
地上波放送では、幅広い視聴者に向けた番組が多く放送されます。
一方、多チャンネル放送では、特定の分野に関心を持つ視聴者に向けた番組を提供することができます。
例えば、スポーツが好きな人はスポーツ専門チャンネルを利用し、映画が好きな人は映画専門チャンネルを利用することができます。
こうした仕組みは、視聴者の多様な関心に応える役割を持っています。
しかし、多チャンネル放送も、動画配信サービスの普及などによって、事業環境の変化に直面しています。
音教授は、衛星放送協会による「多チャンネル放送実態調査」の報告書や、『多チャンネル放送の現状と課題』の編集に継続的に携わっています。
調査データをもとに、放送事業の現状や課題を分析していることが特徴です。
研究テーマ⑥データからメディア産業の変化を読み解く
メディア産業を研究する際には、実際のデータを分析することが重要です。
例えば、テレビの視聴時間がどのように変化しているのか、動画配信サービスの利用者がどの程度増えているのかといった情報です。
また、放送局の売上や広告収入、番組制作費などのデータも、産業の変化を理解する手がかりになります。
例えば、ある放送サービスの利用者数が減少している場合、その理由は一つとは限りません。
動画配信サービスへの移行が影響しているかもしれませんし、人口構成や生活習慣の変化が関係している可能性もあります。
そのため、数字だけを見て結論を出すのではなく、社会全体の変化と結びつけて考える必要があります。
音教授の多チャンネル放送に関する調査は、メディア産業を継続的なデータから分析する研究の一例です。
こうした研究では、統計資料や調査報告書を読み解く力も求められます。
新聞学科での学びは、文章を読む力だけでなく、数字やデータから社会の変化を理解する力にもつながります。
研究テーマ⑦地域メディアとケーブルテレビの役割
音教授は、地域メディアやケーブルテレビに関する問題にも関心を寄せています。
地域メディアとは、特定の地域に暮らす人々に向けて情報を届けるメディアです。
例えば、地域の新聞やコミュニティFM、ケーブルテレビなどがあります。
全国的なニュースでは、政治や経済、国際情勢など、大きな出来事が取り上げられることが多くあります。
一方、地域メディアでは、地元の行政情報や学校行事、地域の文化活動、防災情報など、生活に密着した情報が扱われます。
例えば、大雨や地震などの災害が発生した際には、地域ごとの避難情報や道路状況などが重要になります。
こうした情報は、全国的なメディアだけでは十分に伝えきれない場合があります。
地域メディアは、地域社会を支える情報基盤としての役割を持っています。
しかし、人口減少や広告市場の変化などによって、地域メディアの経営が難しくなる場合もあります。
音教授の研究は、地域メディアの社会的な役割と、その事業をどのように維持していくのかという問題を考える手がかりになります。
研究テーマ⑧番組審議会は何をするところなのか
音教授は、東京放送の番組審議会委員を務めた経験があります。
番組審議会とは、放送局が番組の内容や編成などについて意見を聞くために設ける機関です。
放送局は、多くの視聴者に情報や番組を届けています。
そのため、番組の内容が社会にどのような影響を与えるのかを考えることが重要です。
例えば、ニュース番組で社会的な問題を扱う際には、事実関係を適切に伝えることが求められます。
また、娯楽番組であっても、視聴者に与える影響や表現のあり方が議論されることがあります。
番組審議会では、こうした番組の内容や放送のあり方について、外部の立場から意見が示されます。
音教授は、研究者としての知識を生かしながら、放送の社会的な役割を考える活動にも関わってきました。
このような活動は、大学での研究が実際のメディア運営や社会制度と結びついていることを示しています。

研究テーマ⑨知的財産とデジタルコンテンツ
音教授は、デジタル時代の知的財産制度に関する検討にも携わってきました。
知的財産とは、発明や著作物など、人間の創造的な活動によって生み出された成果に関わる権利や利益を考える概念です。
例えば、映画や音楽、テレビ番組、書籍などには、著作権が関係します。
インターネットが普及したことで、こうしたコンテンツを簡単に複製したり、共有したりできるようになりました。
しかし、便利になった一方で、権利者の許可を得ずに作品を利用することが問題になる場合もあります。
例えば、テレビ番組の映像を無断でインターネットに投稿する行為には、著作権上の問題が生じることがあります。
また、教育や研究のためにコンテンツを利用する場合にも、適切なルールを理解する必要があります。
デジタル時代には、創作者の権利を守ることと、社会の中でコンテンツを活用することの両立が重要な課題になります。
音教授は、こうした問題を制度や政策の視点から考える活動にも関わってきました。
研究テーマ⑩生成AIはジャーナリズムをどう変えるのか
音教授は、生成AIとジャーナリズムの関係についても発信しています。
2024年には、新聞通信調査会による『生成AIとジャーナリズムの行方』に参加しています。
生成AIは、文章や画像、音声などを生成する技術として、さまざまな分野で活用が進んでいます。
ニュースの世界でも、記事の要約や翻訳、資料の整理などにAIを活用することが考えられます。
例えば、長い会議資料を要約したり、外国語の情報を日本語に翻訳したりする作業では、AIが補助的な役割を果たす可能性があります。
しかし、生成AIには課題もあります。
例えば、事実と異なる内容を、もっともらしい文章として生成することがあります。
また、AIが作成した文章の責任を誰が負うのかという問題もあります。
ニュースや報道では、情報の正確性や信頼性が重要です。
そのため、AIを利用する場合でも、取材や事実確認、編集上の判断など、人間が担うべき役割を考える必要があります。
音教授の研究分野であるメディア政策や情報社会論は、生成AIの普及によって生まれる新しい課題を考えるうえでも重要です。
研究テーマ⑪クールジャパン政策とコンテンツ産業
音教授は、クールジャパン政策やコンテンツ産業についても論じています。
クールジャパンとは、日本の文化やコンテンツなどの魅力を海外に発信し、産業や交流につなげようとする取り組みに関わる言葉です。
例えば、日本のアニメや漫画、映画、音楽、ゲームなどは、海外でも多くの人々に親しまれています。
こうしたコンテンツは、文化としての価値を持つだけでなく、産業としても重要です。
例えば、アニメ作品が海外で配信されると、作品そのものの視聴だけでなく、関連商品やイベント、観光などにも影響が広がる場合があります。
しかし、コンテンツ産業を発展させるためには、制作に関わる人々の労働環境や著作権、海外展開の仕組みなど、さまざまな課題を考える必要があります。
メディア政策や産業論の視点からは、文化的な魅力だけでなく、それを支える制度や経済の仕組みを理解することが重要です。
音教授の研究は、メディアと文化産業の関係を考える際にも参考になります。
研究テーマ⑫社会変動とメディア利用行動
音教授の研究では、社会変動とメディアの関係も重要なテーマです。
社会変動とは、社会の制度や人々の生活、価値観などが時間とともに変化することです。
例えば、スマートフォンの普及によって、私たちの生活は大きく変わりました。
以前は、新聞を読んだり、テレビを見たりする時間が決まっている人も多くいました。
しかし現在では、通学中や休み時間など、さまざまな場面でニュースや動画に触れることができます。
また、SNSを通して、友人や家族だけでなく、遠く離れた人々とも情報を共有できるようになりました。
こうした変化は、単に便利な技術が増えたということではありません。
人々が情報を得る方法や、社会との関わり方そのものが変化しているということです。
例えば、ニュースを新聞で読む場合と、SNSの投稿を通して知る場合では、情報に触れる順番や受け取り方が異なることがあります。
音教授は、情報通信技術の発展が、メディアシステムとメディア利用行動にどのような影響を与えるのかを研究しています。
この視点は、現代の情報社会を理解するうえで欠かせません。
担当授業から見える文系と理系をつなぐ学び
音教授は、全学共通科目「マルチメディア情報社会論」を、1995年から理工学部の教員と共同で開講してきました。
この授業は、文系と理系の枠を越えて情報社会を考える学びの一例です。
例えば、インターネットの仕組みを理解するには、情報通信技術に関する知識が必要です。
一方、その技術が社会にどのような影響を与えるのかを考えるには、社会学や経済学、政治学、法制度などの知識も重要になります。
例えば、動画配信サービスを考えてみましょう。
動画を届けるためには、通信技術やデータ処理の仕組みが必要です。
しかし、サービスを運営するためには、著作権や広告、利用料金、競争政策などの問題も関わってきます。
つまり、情報社会を理解するためには、技術と社会の両方を学ぶことが重要です。
音教授の教育活動は、こうした学際的な学びの大切さを示しています。
音教授の研究から見える上智大学新聞学科の学び
音教授の研究は、メディアを政策や産業という視点から捉える面白さを教えてくれます。
新聞学科というと、新聞記事を書く技術やテレビ番組の制作方法を学ぶ場所というイメージを持つ方もいるかもしれません。
しかし、メディアを理解するためには、情報を伝える技術だけでなく、その背景にある制度や産業の仕組みを知ることも重要です。
例えば、ニュース番組が制作される背景には、放送局の経営や広告市場、法制度などがあります。
また、インターネットの普及によって、メディア企業の事業環境は変化しています。
こうした問題を理解することで、メディアをより広い視野から考えることができます。
音教授の研究は、メディアの未来を考える際には、技術だけでなく、政策や経済、社会の変化を総合的に理解する必要があることを示しています。
上智大学文学部新聞学科への進学を考えている方は、メディアを幅広い学問と結びつけて考えることの面白さにも注目してみてください。
高校生にもできるメディア産業の研究体験
音教授の研究に関心を持った方は、身近なメディアを題材にして、簡単な調査を行ってみましょう。
例えば、自分や家族が普段どのような方法でニュースや番組に触れているのかを調べてみてください。
その際、次のような点に注目するとよいでしょう。
- ニュースをテレビで見ることが多いのか、スマートフォンで見ることが多いのか
- 動画配信サービスをどの程度利用しているか
- テレビ番組をリアルタイムで見ることが多いのか、見逃し配信を利用することが多いのか
- 世代によってメディアの使い方に違いがあるか
- 有料のサービスを利用する理由は何か
例えば、家族の中で、祖父母はテレビを中心にニュースを見ている一方、高校生はスマートフォンを中心に情報を得ているという違いが見つかるかもしれません。
ただし、少人数の調査結果だけで、社会全体の傾向を断定することはできません。
調査した人数や対象を明確にし、そこから何がわかり、何がわからないのかを区別することが大切です。
さらに、公的機関や業界団体が公開している調査資料と比較すると、より深い考察につながります。
こうした取り組みは、大学でメディア産業や情報社会を学ぶ際の出発点になります。

推薦入学試験(公募制)を目指す高校生へのヒント
音教授の研究に関心を持った方は、推薦入学試験(公募制)に向けて、自分のメディア体験を具体的な問題意識へと発展させてみましょう。
例えば、次のような取り組みがおすすめです。
- 自分や家族が普段どのようにニュースや番組に触れているかを調べ、世代による違いを考えてみる
- テレビ局や新聞社がインターネット時代にどのような取り組みをしているかを調べてみる
- 生成AIがニュースや報道に与える影響について、自分の考えをまとめてみる
- 地域メディアが社会の中で果たしている役割について調べてみる
例えば、動画配信サービスに関心がある方は、「なぜ人々はテレビ放送ではなく、動画配信サービスを選ぶのか」という問いを考えてみましょう。
また、ニュースに関心がある方は、「新聞社やテレビ局は、インターネット時代にどのように事業を続けていくべきなのか」という問いを考えることもできます。
さらに、生成AIに関心がある方は、「AIをニュース制作に利用する場合、どのようなルールが必要なのか」という問題を考えてみるのもよいでしょう。
推薦入学試験(公募制)の準備では、単に「メディアが好き」「テレビ業界に興味がある」という気持ちを伝えるだけでなく、どのような社会問題に関心を持ち、大学で何を学びたいのかを具体的に説明できるようにしておきましょう。
自分の経験や高校での学びと、上智大学文学部新聞学科で探究したいテーマを結びつけることが大切です。
なお、出願資格や提出書類、試験内容は年度によって変更される場合があります。必ず対象年度の最新の入学試験要項を確認してください。
まとめ|放送政策とメディア産業から情報社会の未来を考える
音好宏教授は、放送政策やメディア産業、情報社会論を専門とし、情報通信技術の発展がメディアの仕組みや人々の行動に与える影響を研究している先生です。
特に、メディア政策や放送制度、多チャンネル放送、地域メディア、メディア産業の変化などを幅広く研究しています。
また、国の検討会や番組審議会などにも関わり、研究成果を社会の課題に結びつける活動を行ってきました。
近年は、生成AIとジャーナリズムの関係など、情報社会の新しい課題についても発信しています。
音教授の研究からわかるのは、メディアの未来を考えるためには、技術だけでなく、政策や産業、社会の変化を理解することが重要だということです。
テレビや新聞、インターネットは、それぞれ異なる特徴を持ちながら、私たちの生活に深く関わっています。
その仕組みを理解することで、情報を受け取るだけでなく、メディアが社会の中でどのような役割を果たしているのかを考えることができます。
「メディアの未来に関心がある」「放送や情報通信の仕組みを学びたい」「テレビや動画配信サービスの変化を研究したい」という方は、上智大学文学部新聞学科での学びを具体的に調べてみてください。
KOSSUN教育ラボでは、上智大学の推薦入学試験(公募制)に向けた出願書類の作成や面接対策をサポートしています。上智大学文学部新聞学科への進学を考えている方は、ぜひお気軽に無料個別相談をご利用ください。
※本記事は、ご提供の原稿に記載された公開情報をもとに作成しています。教員の所属・職位・研究内容、担当科目や入試制度は変更される場合があります。受験を検討している方は、必ず上智大学公式サイトおよび対象年度の最新の入学試験要項をご確認ください。
KOSSUN教育ラボでは、上智大学の推薦入試対策に特化した 上智大学合格プロジェクト を完全定員制(先着10名限定)にて設け、専門性の高い個別サポートを行っています。
限られた時間の中でも本気で上智大学合格を掴み取りたい方は、今すぐ 無料個別相談会 にお申し込みください。
※この記事は専門家による監修のもと執筆されています。
この記事を監修した人
川又 ヒトミ(かわまた・ひとみ)
KOSSUN教育ラボ プロ講師。お茶の水女子大学卒業後、私立高校に入職。進路指導部長を務め、大学入試改革や新学習指導要領、ギガスクール構想など変化する教育現場にて指揮を執る。プロ講師に転向後は、上智大学をはじめ、難関大学に毎年多数の合格者を輩出。最新情報を駆使した戦略的な指導に定評がある。塾生はもちろん、保護者、講師からも一目置かれ、「合格請負人」の異名を取る人気講師として知られる。著書に『総合型選抜・推薦型選抜で「凡人」が難関大に合格る本』(ビジネス実用社)。


